4月の特集記事

2008年4月15日更新

資格・就職に強い大学に行かせたい!

後悔しないために、このポイントを確認

資格取得のバックアップ体制に注目

名の知れた大学を卒業すれば就職先はいくらでも―。というのは昔の話。実力主義の傾向を強める今の社会にあって企業は“大学ブランド”にこだわらない採用を始めています。大学で何を学び、何を身につけ、実際に何ができるか、個人の力をアピールしないと就職戦線を勝ち抜けなくなってきています。

そこで、就職活動の“武器”として資格取得を勧める大学が多くなっています。オープン講座やエクステンション講座、能力開発講座や資格・検定セミナーといった名称で、正規の授業とは別に任意参加の形式で支援講座を開いています。その中身は多種多様で、教授らを中心としてゼミ形式で学習するスタイルのほかに、外部から専門の講師を招く本格派もあります。期間は、半年や1年をかけて取り組む長期コース、資格・検定試験の直前や夏・冬休みに集中的に行う1週間から1ヵ月の短期コースもあります。

最終的には自分の努力次第ですが、手厚い支援があれば心強く、やる気も出ます。支援体制の充実度は第一に確認しておきたい重要ポイントです。

受験者数・合格者数をチェック

いくら支援を充実させていても実績が伴っていなければ意味がありません。“資格の強さ”を考える場合、データの確認は必須です。合格率だけでは不足です。受験者が少なければ一人の合否によって合格率は大きく上下します。何名受験し、何名合格したのか。全国平均との差も知りたいところです。一概には言えませんが、多くの合格者を誕生させるところほど、支援の中身も充実していると考えられます。入学案内パンフレットで分からない場合はオープンキャンパスなどを利用してチェックしておくことをお勧めします。

<資格の基礎知識>

特定の学科を卒業すれば一部試験が免除されたり、必要な実務経験が短縮されるケースもあります。例えば、所轄省庁指定の自動車整備士学科を卒業すると筆記試験と実技試験のうち実技試験が免除されます。国家資格に、こうしたケースが多くあります。目指す資格について調べておくべきです。

なお、国家資格とは文部科学省や厚生労働省などが実施主体のもの。企業や協会など各種団体が認定するのは民間資格です。国家資格と民間資格の評価の高低については資格の種類により異なります。簿記検定や英語検定など民間資格でも社会的に高く評価されるものも多くあります。

ちなみに、入学案内パンフレットなどに記載されている場合の「取得資格」は所定の学科在学中または卒業と同時に無試験で取得できる資格、あるいは卒業後の実務経験によって試験免除で取得できる資格を指します。「取得受験資格」は所定の学科卒業あるいは卒業後に実務経験を積むことで目標とする資格試験を受けられるようになるというもので、これを得た後に本試験の受験が必要です。「取得目標資格」は一般受験で取得を目指す資格です。

“就職の強さ”まずはここを見る

当たり前ですが最初の注目点は就職率です。ただし、そのデータの根拠も確認します。通常、就職率は就職希望者数を分母、就職決定者を分子として計算しています。とすれば、就職希望者数そのものを少なくして高い就職率と偽ることも可能になります。卒業生の数と就職希望者数を知っておけば安心です。これもオープンキャンパスなどの機会に確認しましょう。

内定率の上昇時期も重要参考情報

内定率がピークを迎える時期もチェックポイントのひとつです。というのも大手企業の採用活動は全般的に早く、4、5月頃に最盛期を迎えます。学生もこれに合わせて就職活動に取り組みます。この時期にどれだけ内定率が上がっているかで「希望の就職が果たせているか」をうかがい知ることができます。一概には言えませんが、遅い時期の就職決定には「仕方なく」「やっと」「駆け込みで何とか」のニュアンスが見え隠れします。

先輩はどんな企業に就職しているか

先輩の就職先企業も知っておきたい要素の一つです。ただ、それがいつの実績なのか確かめておかなければなりません。随分昔の実績を、あたかも最新データのように表記していたり、一部の有名企業だけを取り上げていることも考えられます。たまたま何年か前に有名企業に就職者が出たケースを、毎年入っているように錯覚してしまったら失敗の元です。

大人の視点でアドバイスを

子どもにとって初めての就職活動は不安なものです。大学では希望調査や模擬面接、模擬試験、カウンセリング、個別相談、さまざまな方法で就職活動を支援しています。そのサポートは十分に安心できるものでしょうか。大人の視点での見極めも必要です。

<就職キーワード>

就職ガイダンスというのがあります。就職に関する総合情報提供の時間で、職業観について、働くことの意義、職業選びといったことから、履歴書の書き方や企業訪問の仕方など具体的な指導まで実施します。これを充実させている大学が、就職指導に力を入れていると考えることもできます。

また、最近はインターネットでの応募しか受け付けない企業も増えています。IT時代ならではの募集スタイルで、志望大学はこれに対応したバックアップをしているか、そうしたことも知っておきたいところです。

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